日本でも動画マーケティングに取り組む企業が増えていますが、マーケティング担当の皆さんは、他社の取り組み状況や今後の動向が気になるところではないでしょうか？
今回は米Trusted Media Brandsが、米国内の企業／代理店のマーケティング担当者300名を対象に行ったアンケートの結果をまとめたレポートをご紹介します。
動画への予算配分は確実に増加
まず動画全体の活用意向を見ると、現在の動画への予算配分は平均で25％ほどですが、この先の1年の計画としては、代理店の65％、事業会社の42％が現状より予算を増やすと回答しました。予算が減ると回答したのは、代理店のわずか1％にとどまり、動画への投資が確実に増えていくことが見て取れます。
動画配信プラットフォームの利用ではYouTubeとSNSが拮抗
各種ソーシャルメディアが動画機能を強化したり、動画SNSが登場するなど、動画を配信できる場が増えています。
プラットフォーム別の利用意向を比較すると、YouTubeに代表される動画共有サイトがもっとも重要だと回答した人が59％で全体トップとなりましたが、企業のマーケティング担当者に限定して見ると、ソーシャルメディアの利用意向が65％まで上昇するなど、目的に応じて配信先を使い分けている様子がうかがえます。
8割がライブ配信動画の活用を検討
昨年末から注目トレンドとなっている動画のライブ配信。YouTubeだけでなく、FacebookやTwitter（Periscope）などもライブ配信機能を備え、気軽に活用できるようになったことから、その利用意向が高まっています。
本レポートでは、代理店の17％、企業の19％が半年以内に必ずライブ配信に取り組むと回答し、その可能性があると回答した人も含めると、およそ8割が活用意向を持っていることが分かりました。
ブランディング重視の投資意向高く
今後投資をしていく動画コンテンツ／動画広告の種類を尋ねた設問では、45％がこの先1年のうちにブランドコンテンツ（ブランディング動画やスポンサードコンテンツなど）を増やす考えがあることが明らかになりました。その一方で、ディスプレイ広告枠に配信されるインバナー動画広告については11％が今後減らすと回答。従来の広告スタイルから、より自然な形でブランディングを図ろうとする姿勢が見えてきます。
短尺vs.長尺vs.マイクロ動画
動画尺に関しては、15秒程度の短尺動画の利用意向がもっとも高くなりました。また、5秒程度のマイクロ動画についても、14％が「必ず実施する」、62％が「実施する可能性がある」と回答しています。
YouTubeでも約6秒のバンパー広告を提供するなど、マイクロ動画の活用シーンが増えていますが、完全視聴されやすい、ブランド認知を高めやすい、他のブランディング動画と連動させやすい、制作費を抑えられる、などの面で期待が高まっているようです。
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