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海外統計・レポート 2015年10月30日

テレビCMからオンライン動画広告への予算シフトが加速。ブランディング目的の動画広告の需要高まる【AOL調べ】

全米でのオンライン動画広告費の総額はこの1年で42%増加し、今年74.6億ドルに達すると言われています。さらに2019年には130億ドルまで増えるとの予想もあるほどです。

このように増え続ける動画広告の予算は一体どこから来ているのでしょうか? その答えが米AOLによる調査レポートから明らかとなりました。

テレビCM予算を動画広告にシフトさせている企業がおよそ4割

AOLがおよそ300の代理店、広告主、パブリッシャーに対して調査を実施したところ、今年オンライン動画広告への予算を増やしている企業のおよそ半数が、テレビCM予算の一部を動画広告にシフトさせていると回答しました。
下のグラフのように、テレビCM(ケーブルテレビ除く)から予算を移した企業の割合は39%に上り、2012年時(18%)の2倍以上に増えています。テレビCMからオンライン動画広告へのシフトという大きな流れがより鮮明になっていると言えるでしょう。

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また本レポートでは、広告主のおよそ9割(2012年時点と比較して3.5倍以上)が、テレビCM予算の11〜20%をオンライン広告にシフトしていると述べられています。

その内訳を見てみると、広告主の63%がPC動画広告に、55%がモバイル動画広告に、テレビCMの予算を振り替えています。いずれもディスプレイ広告よりも高い値を示しており、動画広告の勢いはここからも見て取れます。

AOL_fig2

ブランディング目的の動画広告に注目集まる

また本レポートからは、ブランディング動画を重要視する動きも明らかとなりました。

調査対象のうち、46%の広告主がブランディング動画を制作しており、半数以上が次年度はさらにブランディング用のコンテンツに予算をかける(平均10%増)と回答したとのことです。

その一方で、ブランディング動画における最大の課題として「コスト」が挙げられています。ブランディング動画はその性質上、予算面でもリソース面でも比較的大きな投資が必要であり、ブランディング動画制作にテレビCM予算が割り当てられている状況が見えてきます。

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日本では”獲得”目的でオンライン動画広告を実施する企業が多いですが、動画マーケティング分野で一歩先を行く米国では、ブランディング目的の動画広告をより重視する傾向にあることが分かります。オンライン動画広告もブランディングに有効である、という認識がその背景にあるのではないでしょうか。

movieTIMESでは日本の数年後の姿を占う上で欠かせない米国市場の動向に引き続き注目していきます。

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