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国内サービス国内統計・レポート 2015年10月16日

国内大手企業の2015年の動画広告出稿率は前年比189%増見込み。約6割は前年出稿額を上回ると回答【CA調べ】

キーワード: 動画広告

サイバーエージェントはシード・プランニング デジタルインファクトと共同で、国内大手企業の動画広告の利用動向に関するアンケート調査を行い、その結果を発表しました。

また、同社は動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う専門組織、オンラインビデオ総研を設立したことも発表しています。

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大手広告主企業の動画広告の出稿率

・調査対象である大手広告主において、動画広告を利用している企業の比率は2014年時点で20%、昨年対比211%と出稿率が急増。
・2015年の出稿率は37.8%を見込み、今後も更なる成長が続くと予測。

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サイバーエージェント オンラインビデオ総研の見解

2012年以降、昨年対比167%、211%と高い成長率を維持しており、2015年は昨年対比189%となる出稿率37.8%を見込んでいます。このままのペースで2016年も推移すると、全体の出稿率が50%を越え、大手広告主企業にとって動画広告は、より身近な存在となるでしょう。

動画広告の出稿目的

・動画広告を出稿している企業のうち、商品・サービスの「認知獲得」を出稿目的とする
大手広告主企業が全体の91.7%に該当。
・続いて、商品・サービスを訴求する「ウェブサイトへの誘導」が、全体の50.0%に該当。

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サイバーエージェント オンラインビデオ総研の見解

商品・サービスの「想起の獲得」、「詳細理解の促進」は、ブランディング広告に多いKPIである一方、商品・サービスを訴求する「ウェブサイトへの誘導」「ウェブサイトからの購買促進」は、ダイレクト広告に多いKPIとなります。
全体の約9割に該当する、商品・サービスの「認知獲得」は、ブランディング広告・ダイレクト広告に関わらず、動画広告ならではの共通の指標として、一般的に認識されており、出稿目的が多様であることも特徴の一つだと考えられます。

動画広告を出稿しない理由

・動画広告を出稿したことがない企業のうち、「効果が未知数」のため広告出稿を躊躇している大手広告主企業が全体の48.1%。
・続いて、「自社商品・サービスの訴求先として適切ではない」と考えている企業が32.1%。

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サイバーエージェント オンラインビデオ総研の見解

「動画広告の効果が未知数」という回答が48.1%。それは、動画広告を評価するための効果指標が業界内で統一されておらず、各媒体によって効果指標がばらばらであることが主要因であると考えられます。
また、前項の「動画広告の出稿目的」が、ブランディング広告に多いKPIとダイレクト広告に多いKPIの2種類に分かれていることも、効果の判断が難しいと思われている要因の一つだと思われます。

2015年の動画広告予算の予定

・現在、動画広告を出稿している大手広告主企業のうち、2015年の予算を「増やす」との回答は全体の36.8%。「同等」が21.1%。
「増やす」「同等」の回答は、全体の57.9%を占め、約6割が前年出稿額以上の出稿を予定。

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サイバーエージェント オンラインビデオ総研の見解

前項の「大手広告主の動画広告の出稿率」においても、出稿率は大幅に伸びています。
出稿率に加え、「出稿額」においても今後順調に増えていくと見受けられます。出稿率と出稿額が共に伸びている動画広告の市場は、今後も更なる市場規模に成長すると見込まれます。

動画広告のクリエイティブ

・ウェブ向けに新たにクリエイティブ制作を行うケースが最も多く、全体の54.2%に該当。
・動画広告出稿時のクリエイティブは、テレビCM素材をそのまま流用するケースは少なく、全体の約75%が、独自にクリエイティブ制作を行っている。

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サイバーエージェント オンラインビデオ総研の見解

ウェブ向けにクリエイティブを制作する広告主は全体の75%で、テレビCMの素材をそのまま使用せず、ウェブ向けに合った独自のクリエイティブを使用し、動画広告ならではの効果を高める動きが見受けられます。
広告主からの制作ニーズは今後も高まっていくため、広告代理店や制作会社は、コストパフォーマンスを意識したウェブ向けのオリジナル素材の制作体制を充実させていく流れになりそうです。

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サイバーエージェントオンラインビデオ総研は「足元の課題は、”効果指標が未確立”ということ。各媒体で効果指標の定義が異なっており相互比較が難しい状況なことに加え、動画広告内だけでなく、テレビCMとの効果比較も必要とされてるため、早急な効果指標の確立(統一)が求められる。」と見解を述べています。

調査概要

調査主体:株式会社サイバーエージェント オンラインビデオ総研
調査時期:2015年6月~8月
調査方法:郵送アンケート調査、Web画面で回答入力されたデータを集計

調査対象:大手企業は、下記のデータを参照し、アンケート票の郵送先を選定。
1)日経広告研究所 「2014年度有力企業の広告宣伝費」
掲載されている大手広告主及び、年間売上500億円規模の大手企業1,650社
2)ビデオリサーチインタラクティブ「Web Ads Report Advance」
2014年1月1日~12月28日のPCインターネット広告出稿額上位1,000社
※上記1と2より、重複処理を実施。

調査機関:デジタルインファクト(株式会社シード・プランニング)

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