具体的効果が求められるコンテンツマーケティング

マーケティングソリューションを提供するAscend2が今月（2015年3月）公開したレポートによると、コンテンツマーケティングに取り組む企業の半数以上が、その主な目的として「エンゲージメントの向上」「見込顧客の獲得」を重視していることがわかりました。

また、実施施策が有効だったか否かの成果を判断するポイントとして、「コンバージョン（CVR）（50%）」「リードの質（45%）」「サイトトラフィック（42％）」が挙げられました。

（左）▼コンテンツマーケティングにおいてもっとも重視している目的
（右）▼コンテンツマーケティングにおける効果測定の評価指標

コンテンツマーケティングと言えば、ブランディングや認知向上などを目的とするケースが多く、具体的な数値結果を求めるのが難しい性質を持っています。しかし各社はコンテンツマーケティング戦略の中で、CVRや売上・問い合わせに直結する具体的な広告効果を強く期待して取り組んでいることがうかがえます。

企業の多くが動画の効果を実感。比較実験でもその効果が明らかに

そして「（これまで実施した中で）もっとも効果を実感したコンテンツタイプ」に対する回答では、「ケーススタディ・記事（54%）」に続き、「動画」と答えた人が46%にのぼり、コンテンツマーケティングの中でも動画の効果を認識し、期待を寄せている企業が多いことが明らかになりました。

▼もっとも効果を実感したコンテンツタイプ

実際、動画コンテンツの活用により、CVRの向上や寄付金の獲得という具体的な成果をおさめた事例も報告されています。

動画施策の実施におけるハードルとは？

その一方で、「各コンテンツを制作する難易度」を聞いたところ、およそ60%の人が、動画は実施する際のハードルが高いと感じている実状も浮かび上がりました。

▼「もっとも効果を実感したコンテンツタイプ」と「各コンテンツを制作する際のハードルの高さ（難易度）」の比較

動画施策の効果を実感していながら、実施の難易度が高いと感じている理由はどこにあるのでしょうか？

「コンテンツマーケティングを実践する上で障壁となるもの」を聞いたところ、「制作面でのリソース不足」「効果的な戦略の不足」「予算」が上位に挙がったことから、動画施策においてもこれらが課題になっていると推測されます。

▼コンテンツマーケティングを実践する上で障壁となるもの

米国の企業同様、日本でも動画を活用したコンテンツマーケティングに取り組みたいと考えながらも、リソース不足や戦略設定に悩む企業は多いと推測されます。
その場合はまず、解決したい課題、達成したい目的を企業自らが明確に設定することが重要です。その上で、リソース不足を補うために、社外のプロフェッショナルの力を借り、施策の具体的な方針やクリエイティブ、メディア展開などを一緒に考え、実施を目指すことが有効だと言えるでしょう。