ケーススタディ 2014年10月17日

”動画メールマーケティング”成功事例集！コスト削減・ブランド認知・追客営業...その効果が次々に報告されています

「サイト流入数（CTR）6倍」「メール開封率向上」「エンゲージメント率の改善」など、効果が次々に報告されている“動画メールマーケティング”。

高い広告効果が報告されていながら、身の回りではあまり目にしたことがないのが実情の“動画×メール”というマーケティング手法。しかし、常に一歩先をゆく米国では高い効果が得られるマーケティング手法として動画メールが既に定着しており、動画メールマーケティングに取り組む企業の成果が次々に報告されています。

今日はその中から動画メールマーケティングで成果を得た３社の成功事例をご紹介します。

2013年米国で実践された動画マーケティングの手法について、企業の意思決定者600人を対象に行われた調査から、WebサイトやSNSへの活用と並んで「Eメール」への動画利用が60％にも達しているという結果が出ました。米国では昨年から既に、動画マーケティングの中でも一つの定番活用法として浸透しているようです。

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先日こちらの記事で、「サイト流入数（CTR）6倍」「メール開封率の向上」「エンゲージメント率の改善」など、動画メールのパフォーマンスの高さについてご紹介し、大きな反響を頂きましたが、今回は、実際に抱えていた課題を動画メールで改善させた企業の成功事例を通して、 “動画メール”の効果に加え、利用方法や動画のクリエイティブまでお伝えします。

＜郵送コストと工数を大幅削減＞
DVDを動画メールに変えて、受信者の反応把握とコスト削減を実現

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別荘を貸し出すバケーションレンタルを展開する企業Homebase Abroadは、それまで「別荘を借りたい」という顧客に対し、該当物件の詳細情報や写真のDVDをひとつひとつ手作りし、送付していました。

しかし従来のやり方では「ユーザーがDVDを見てくれたのか」「DVD視聴後にどのような行動を取ったのか」という、送付後の受信者の反応が把握できないところを課題として認識していました。また1人1人の顧客に対しDVDを制作・発送するため、それに対するコストや手間も同社の悩みの種となっていました。

そんな時同社が着目したのが、動画メール。これまでのDVD同様、別荘の細部やロケーションを紹介する、物件紹介動画をメールで送付できないかと考えました。動画の素材となる、写真などは元々保有していたため、新しく発生する制作コストも抑えることができ、すぐさま50件以上の別荘の紹介動画の準備が整いました。

5回に渡って配信した1986通の動画メールを分析

受信者の73.77％がメールを開封。
開封した人の58.8％がメール内の動画を視聴。
動画を視聴した人のうち、32.8％が最後まで視聴し、52.7％がWebサイトへのリンクをクリック、6.1％が「友達に知らせる」機能を利用。

このように、もともと抱えていた2つの課題「視聴者の反応把握」と「コスト/工数の削減」の改善に成功。
動画の再生数や視聴時間を分析できるようになったことで、どの顧客が真剣に検討しているのか、どれほどの割合で動画が視聴されるのかなど、送りっぱなしだったDVDでは把握できなかった視聴者の反応を把握することが可能になりました。更に、ひとりひとりの顧客に対し、DVDを制作・発送していたコストを大幅に削減することができたのです。

＜直接的なコミュニケーションで認知向上＞
地域へのブランド浸透を動画メールで実現

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後発のため営業地域にブランドが浸透していないことを課題に感じていた、カリフォルニアの銀行Carolina Alliance Bankは、手元のメーリングリストを使って施策を打てないかと思案していた際、動画メールマーケティングに注目。

事前にDMの配信許可を得ている見込み顧客と商工会議所の会員企業を対象に、銀行の紹介動画や、自行のビジョンを行員自らインタビュー形式で紹介する動画を配信しました。

結果、メールを開封した人のうち、70%が動画を視聴。10％がメールからWebサイトへ遷移したことがわかりました。「従来のメールマーケティングで、こんなに高いレスポンス率が出たことはない」と広告代理店の代表者が驚くほど、高い成果につながりました。

送信した済メール4173通を分析

受信者の82.6％がメールを開封。
開封した人の69.9％がメール内の動画を視聴。
動画を視聴した人のうち、30.2％が最後まで視聴し、10.5％がWebサイトへのリンクをクリック、4.0％が「友達に知らせる」機能を利用した。

既に競合他社が根付いている地域での認知確立、という容易ではない課題を抱えた同行でしたが、保有していたメーリングリストという財産を有効活用し、そこに見た人に印象を残しやすく、且つサイト誘導率（CTR）が高いと定評のあった動画を使って、ひとりひとりの顧客に直接アプローチしたことで、ブランド浸透の第一歩を踏み出すことができたのです。

＜継続的な追客をメールで実現＞
既存・見込顧客との継続的な接点構築で、商談の機会を増加

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小売店や食料品店向けの什器を設計・製造するCSC Worldwideは、マーケティングによって得られる成果をさらに高めたいという目的から、これまで実践してこなかった施策に挑戦してみたいと考えていました。

更なる売上向上を目指し、既存・見込客への定期フォロー営業に活路を見出そうとしていた同社は、訴求力が高く見た人へ与える印象が強い動画と、定期的にコンタクトを取ることが出来るメールを掛け合わせる動画メールを導入。マーケティングの成果を数値で分析できるところも、導入検討時にはプラス材料だったのことでした。

同じリストに定期配信するため、受信者が飽きてしまわないように様々な種類の動画を制作。新製品の紹介動画や、展示会後のお礼代わりに送る動画、季節の挨拶動画や、既存顧客に対する製品のフォロー動画、同社のスタッフ紹介動画など、動画のバラエティは多岐にわたります。ただしどの動画にも、必ず同社の動画だと分かるように、決まったパターンで音を鳴らすなど、工夫が凝らされました。

同社が配信した7種類の動画メールの成果を分析

受信者の11.2％～24.5％がメールを開封。
開封した人の33.3％～74.7％がメール内の動画を視聴。
動画を視聴した人のうち、44.6％～86.0％が最後まで視聴し、5.43％～58.6％がWebサイトへのリンクをクリックし、9.0％～163.1％が「友達に知らせる」機能を利用した。

動画メールで継続的に顧客とコンタクトを取るようになったことで、メールをきっかけに商談をセッティングできる機会が劇的に増加したとのこと。この取り組みが定着すれば、「動画メールでお馴染みの…」という印象が受信者に定着し、いざニーズが発生した時、真っ先に頭に浮かぶ存在になり得る可能性が高まります。

また、ひとつひとつのクライアントにメールや電話で追客しようとするとかなりの工数がかかるフォロー営業も、この動画メールにすることで、毎月1本動画を制作するのみに留まりました。

米国では既に動画メールを活用し、マーケティング効果を改善させた事例がいくつも報告されています。メール送付リストは充実していても、そこから得られるメールマーケティングの成果にまだ改善の余地があると感じているのであれば、動画メールを1度試してみてはいかがでしょうか。