メールに動画を埋め込んで（添付して）配信する動画メールマーケティング。米国では有力なマーケティング手法の1つとして定着し、さまざまなシーンで活用されています。日本でも動画をマーケティングに利用する動きは徐々に活発になってきていますが、“動画メール”はそれほど多くの企業で導入されていないのが実情です。

今や多くの企業が取り組んでいるYouTube広告やサイト内動画などの動画活用法に加え、「サイト流入率（CTR）6倍」「メール開封率の向上」「エンゲージメント率の改善」などの成果が報告されている動画メールの成功則を会得すれば、高い広告効果だけでなく、他社との差別化にも繋がる強力なマーケティング施策となるでしょう。

そこで今回は、動画マーケティング先進国の米国における動画メール関連の取り組みを紹介していきます。動画メールマーケティングは、どのように活用され、どれだけの成果を上げているのでしょうか。

動画メールにすれば、2倍以上のCTR向上が見込める

動画メールの最大のメリットは何より、高いクリック率（CTR）を見込めるところにあります。

インバウンドマーケティングのためのプラットフォームを提供するHubSpot社は、「テキストや画像のみのダイレクトメールでは、顧客の興味を惹くのに十分ではない」と考え、ユーモアを利かせたオモシロ動画をダイレクトメール（DM）に挿入しました。

▼下記のようにメール内に動画が埋め込まれた

▼DMに挿入された動画

すると、従来の動画なしDMのサイト流入率（CTR）が平均2.4％だったのに対して、動画メールからのサイト流入率（CTR）は16.4％にまで跳ね上がったのです。実に5.83倍に上昇したことになります。

またメールマーケティングサービスを提供するImplix社は、自社のプラットフォームを通して送信される10億通のマーケティングメールの内容やレスポンスを分析。その結果、動画メールは動画なしのメールに比べて、CTRが96.38％高いということが判明しました。

他にも、マーケティング／広報担当者向けのニュースレターや書籍を手掛ける出版社・Ragan Communicationsが、自社の扱うマーケティングメールを集計・分析したところ、動画メール経由の流入率（CTR）は一般的なメールのおよそ2倍になることが分かりました。

このように3社の事例を通して、メールに動画を埋め込むだけで、サイト流入率（CTR）が概ね2倍以上になることが明らかになりました。コンバージョン・売上を大きく左右するメール経由の流入（CTR）の向上は、動画メールのパフォーマンスが最も発揮される部分であるといえるでしょう。

しかし動画メールのメリットは、CTRの改善のみにとどまりません。
先に挙げたImplixの調査からは、動画メールを継続配信していると、受信した顧客が次の動画メールの配信を期待するようになるのか、開封率が徐々に高くなっていく傾向があることも分かりました。

動画メールで、保有動画資産をリユースする

ここまでは、“動画によってメールマーケティングをテコ入れできる”という見地から語ってきましたが、“メールによって動画マーケティングを後押しできる”利点もあります。

例えば、最初に挙げたHubSpot社のケースで配信された“オモシロ動画”は、その後ソーシャルメディアを通じて大いに共有・拡散されました。
メールをきっかけに共有・拡散されたことで、メールを受信していない人の間でも同社の知名度が向上し、事業内容についての理解が深まったようです。

また動画ホスティングプラットフォームを提供するWistia社は、動画マーケティングを始めた当初、制作した動画を自社サイトで公開していただけでした。
しかしただサイトで公開していただけでは動画マーケティングの効果が実感できず、確かな成果を得られるようになったのは、動画メールを配信するようになってからだといいます。

優れた動画を制作して自社サイトで公開していても、見込み客にその動画でアプローチできているということにはなりません。動画の存在をターゲットに知らせてはじめて、その動画の効果も測ることができると言えるでしょう。

ちなみにWistia社のケースでは動画メールのCTRが、動画を挿入していなかった従来のメールDMに比べ、3倍になったとのこと。さらにエンゲージメント率などの指標でも、大幅な改善が見られたのだそうです。

日の目を見ないまま眠ってしまっている動画資産を再活用するためにも、動画メールは有効な手段になるようです。

まだ国内で普及していない今こそ、競合に差を付けるチャンス

ここ数年、国内でもYouTubeや自社サイトを通して動画マーケティングに取り組む企業が増えてきましたが、動画の配信経路として“メール”を活用している企業はまだまだ少ないように感じます。

まだ動画メールマーケティングが国内でさほど浸透していない今こそ、他社との動画マーケティング施策の差別化のためにも、動画メールを検討してみてはいかがでしょうか。