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市場動向・レポート 2014年09月05日

動画制作のプロが行う「SEO対策」や「効果測定の指標」が明らかに。動画制作会社318に調査。

これまでmovieTIMESでご紹介してきた情報では、実際に動画を活用する広告主や、それを視聴するユーザーの実態を調査したデータが大多数でしたが、今回公開されたのは、動画のプロである“制作会社”を対象に調査を行った報告レポートです。

動画制作会社が行っている「SEO対策」や「効果測定の指標」など、動画マーティングを行う上で参考にしたいポイントを押さえていきましょう。

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米国の動画マーケティング調査機関The Web Video Marketing Councilは、2014年5月、「Online Video Production Survey and Industry Trends Report(Web動画制作に関する調査および業界動向レポート)」を発表しました。

これまでにmovieTIMESでご紹介してきた調査では、実際に動画を活用している広告主や動画を視聴するユーザーへの調査を通じたものが大多数でしたが、今回は動画制作を請け負う立場である、Web動画制作会社318社に対し、24の質問を通して業界動向やその利用の実態を伝える内容となっています。

実際に制作を担っている動画制作会社は、マーケットの変化をどのように捉え、どのような取り組みをしているのでしょうか?

マーケティング用途での動作制作が大半 

▼この1年間で依頼を受けた動画制作の用途

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この1年間で制作依頼を受けた動画の用途について聞いたところ、もっとも多かったのは「Webサイト掲載用」で、80%以上の制作会社が「制作した」と回答しました。

 次いで2番目に多かったのが、「ソーシャルネットワークメディア向け」(69.2%)。その次が「見込み客獲得のための動画」(39.3%)となりました。

その他にも、「社員教育用(38.1%)」や「プレゼンテーション用(31.1%)」など、動画がマーケティングはもちろんのこと、社内コミュニケーションやプレゼンテーションなど、オフラインでも幅広く活用されている状況がわかりました。

動画制作の最大の資金源はマーケティング部門

続いて、動画制作の予算がどの部門から出ているかを見ていきましょう。

▼部門別の動画制作予算

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先の調査に続き、やはり1番多かったのは「マーケティング部門」で、46%と全体の半数を占めています。

また、米国では「自社で動画制作を行う部門」(24%)を持つ企業が増えてきているとのこと、この調査からもその様子がうかがえます。

こちらの調査からも「各事業部門」「人事」「広報」など、マーケティングに限らず様々な部署で、動画が必要視されていることが示されました。

SEO対策はプロでも「地道」に

どんなにクオリティの高い動画を制作しても、人に見られなければ意味がありません。動画をWeb上で公開するのであれば、YouTubeはもちろん、オーガニック検索でも検索結果の上位に表示される工夫が不可欠です。

そんな動画のSEO対策を、動画制作のプロはどのように行っているのでしょうか。

▼実施している動画SEO対策

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結果は、「タグ付け」(73%)、「動画に詳細説明文を付与」(58%)、「タイトルや説明文のキーワード最適化」(45%)などは、約半数以上の制作会社が行っているようです。

どれも真新しいテクニックではなく、動画SEOでは定番の手法ばかりですが、「検索されやすいキーワードを含むタグや注釈をつけ、最適化されたタイトルで公開する」という動画SEOの基本を、プロも忠実に実践しているというわけです。

プロだからといって特別な方法を用いているわけではなく、セオリーに沿った地道なSEO対策が重要、ということでしょうか。

参考にしている効果測定の指標

最後は、気になる効果測定方法です。制作会社が動画の効果を評価する際に、どのような指標を使っているかについて調査しました。

▼参考にしている効果測定の指標

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獲得したセールスリード(見込み客の獲得・販売経路の獲得)」が42%でトップ。次に「売上高に与えた影響」と、「YouTubeの再生回数」が36%で並んでいます。また、「クライアントのサイトでの動画再生回数」も、34%と比較的多くの制作会社が指標として参考にしていることが分かりました。

PV数のような直接的な成果ももちろん重要な指標とされているようですが、それ以上に「見込み客をどれだけ獲得したか」や「どれだけの収益をもたらしたのか」といった本質的な成果を効果の指標としている制作会社が多いようです。

また、22%の企業が、Facebookでの「いいね!」の数を評価基準にしていると回答しました。他の指標と比較すると多くはありませんが、5社に1社が評価の指標として活用している、というのは決して少ない数字ではありません。

 

それぞれの効果測定方法の使い分けとして、即時に反響を確かめることができるFacebookの「いいね!」数や、動画サイトの再生回数などの即効性の高い情報を参考にしながら、動画のクリエイティブや打ち出し方の微調整(細かいサイクルのPCDA)を繰り返し、キャンペーン全体を通した「セールスリード」や「売上高に与えた影響」は、長期的な戦略(大きなサイクルのPCDA)を描き直すための情報として役立てるとよいのではないでしょうか

 

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