【動画広告戦略の傾向調査】動画広告活用業種と出稿媒体ランキング

世界最大級の動画広告プラットフォームを提供するVideologyは2013年12月、動画広告に纏わる調査をインフォグラフィックスでレポートした「Video Market At-A-Glance」を発表。

動画広告を利用している業種、配信デバイス、動画広告尺、ターゲティング戦術など、様々な調査から米国の動画広告の活用状況や実態が報告されています。 

動画広告を利用している業種

 

前四半期の調査と比較したところ、業種の種類は20から27へと拡大。新しく動画広告を導入した企業が多く、その分野も多様化しています。また、総インプレッション数も前年比35％増、前四半期比16％増の約32億という高い数値を記録したことから、米国の動画広告市場が引き続き成長していることが伺えます。

米国の確定申告開始(1月)を目前に控えていた第４四半期(10月～12月)には、金融サービスが他の業種を抑えてトップの伸びを示し、広告シェアが前期比の3倍、総インプレッション数が8倍となりました。しかしこの金融サービス分野の広告シェアは、前年同時期と比較しても、8％から12％に増加していることから、その成長は単なる時期的な結果ではなく、全体的に底上げされていることがわかります。

さらに、第４四半期に広告シェアが増加した分野としては、前期比+120％の通信、+167％の家電メーカーが挙げられます。

配信デバイス

動画広告のデバイスとしては、「PC」が引き続き圧倒的多数(96％)を占めています。しかし昨今ではキャンペーンを実施する際に、良い結果をもたらすならデバイスは問わないという企業が約半数を占めており、その結果、まだ全体に占める割合から見ると少ないものの、「モバイル」の動画広告数が前期比63％増、広告シェアも50％増と大幅な伸びを示しました。

動画広告の尺

出稿されている動画広告の尺を調査したところ、30秒の広告が依然として人気が高く、54％のシェアを占めていますが、15秒の短い広告は3期連続で増加しており、今期のシェアは前期比16％増の44％と、高い成長を見せています。

ターゲティング

ターゲットの性別・年齢をベースとしたターゲティングを利用する企業は18％に留まったのに対し、地域・時間帯・視聴者行動（ネットショップでの購入履歴や、広告のクリック履歴）をベースとしたアドバンストターゲティングを活用する企業は68％と最も多く、製品・サービスと趣向が適合する可能性の高いユーザーに出稿しやすいターゲティング手法を取り入れる企業が増加していることがわかりました。

 

広告出稿先媒体のジャンル

 

第4四半期の動画広告の出稿先はエンターテイメント系が最も多く(56％)、引き続き人気が高いことが示されましたが、その一方で、動画広告を出稿する媒体のジャンルはこれまでになく多様化しており、各企業が柔軟に掲載サイトを選択している様子が伺われます。

まとめ

この調査結果からは、米国の動画広告市場がますます拡大していることが示されていますが、2013年の第４四半期には特にモバイルデバイスの将来性、15秒広告の人気の高まりなどが目立ちました。