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市場動向・レポート 2014年10月29日

動画広告市場、この1年で2倍の300億円規模に成長。2017年には900億円に迫り、スマホ向けが過半に。

キーワード: モバイル 動画広告

2013年には153億円規模だった動画広告市場が、2014年には311億円に、2017年には880億円にまで急成長すると予測する最新の市場動向調査が発表されました。

そのうちの半分以上をスマホ向け動画広告が占めるようになり、現在動画広告のメインフォーマットとして広く利用されている「インストリーム広告」以外にも、さまざまな広告商品が普及することが予想されています。

インターネット経由で配信される動画広告の市場は2014年、前年比約2倍の311億円ほどにまで成長する――。そのように予測する市場動向調査を、サイバーエージェントが発表しました。

動画広告市場は向こう3年で3倍弱の規模に成長

同調査によると、2013年の動画広告市場規模は153億円。それが2014年には311億円(PC:スマートフォン=222億円:89億円)になり、2017年には880億円(PC:スマホ=425億円:455億円)にまで成長すると予測されています。

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動画広告市場は、2012年後半~2013年ごろから外資系大手消費財メーカーが牽引する形で立ち上がりました。その後、自動車メーカー、国内大手化粧品・トイレタリーメーカー、携帯電話などのデジタル家電メーカーなど、テレビCMを出稿する国内大手企業が徐々に動画広告の利用を開始。2014年に入ると、スマホゲームのプロモーションにも活用されるようになり、さらに幅広い企業で導入が広まってきたと同調査では指摘しています。

今後、中長期的にはスマホ向け動画広告の需要が拡大。前述のとおり、今から3年後の2017年には880億円の市場規模になり、そのうちの半分以上をスマホ向け動画広告が占めるようになるということです。

インストリーム広告以外にも、さまざまな広告商品が広まるか

市場規模が拡大するにつれて、配信される動画広告の種類も選択肢が増えてくると予測されています。

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現在の主流は、動画コンテンツの再生前に流されるプリロール広告等の「インストリーム広告」。それが2014年に入って、サイトやアプリ内をスクロールしてユーザーが広告枠を表示したタイミングで動画が流れる「インスクロール広告」が広まり始めました。YouTubeに動画をアップしてそこから得られる広告収入で生計を立てる“YouTuber”に注目し、彼らとタイアップしたPR動画を制作・配信する企業も現れてきています。

さらにスマホ向けのものとしては、動画視聴してくれたユーザーにインセンティブを付与するもの、成果報酬課金制のものなど、新しい形態の動画広告商品の開発・提供が進んでいると同調査では指摘されています。

こうした動きによって、2013年時点ではインストリーム広告の割合が81%を占めていたのが、2017年には73%にまで低下すると予想。より多様な動画広告商品が利用されるようになると見込まれています。

調査主体 :株式会社サイバーエージェント
調査時期 :2014年8月から2014年9月
調査方法 :動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象 :動画広告市場
調査機関 :株式会社シード・プランニング

 

[参考]

サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施
https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=9392

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