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用途別・業界別 2015年08月19日

社内報に動画を使うメリットとは?米国企業の7割が導入する動画による社内コミュニケーションのススメ

キーワード: 採用・研修

通常「マーケティング」という言葉を用いる時、「企業外部の市場や顧客に働きかける活動」を指しますが、従業員を対象にした「インターナル・マーケティング」はご存じでしょうか。

今回はその中でも、海外企業の7割が導入しているという、社内コミュニケーションへの動画活用に着目し、実際に社内コミュニケーションに動画を取り入れている企業を対象に行ったデータや用途から、効果的な活用方法について考えます。

マーケティングの第一人者と言われるフィリップ・コトラーは、「エクスターナル・マーケティング(市場・顧客へのマーケティング)の前にまず、インターナル・マーケティングが必要不可欠である」と述べています。
その理由として、「社内のスタッフが素晴らしいサービスを提供する心構えができていないのに、そのようなサービスを顧客に約束するわけにはいかないからだ」(※)と述べ、その重要性を示唆しています。

インターナル・マーケティングには社員研修なども含まれますが、今回注目するのは「インターナル・コミュニケーション=社内でのコミュニケーション」です。

急成長中の企業においては、急激なスタッフの増加や事業の戦略変更などにより、経営層と従業員層の間に認識のギャップが生じることがあります。一方、大企業になるほど、部署間の意思疎通が難しくなり、会社全体でコミュニケーションが希薄になる可能性が高まります。いずれの場合でも、時間が経つにつれて齟齬は広がり、いつのまにか社員のモチベーションが大きく低下していたなどの問題へとつながります。

このようなコミュニケーション不足や共有知の不足を解決する方法として、海外では動画を活用する企業が増えています。

導入企業は動画の効果をどのように捉えているのか

まずは、社内コミュニケーションにおいての動画活用が盛んな海外のデータから、動画の有用性を確認してみましょう。下記データは2013年に行われた米国での調査結果 外部リンクです。

調査概要

調査機関:Ragan Communications、Ignite Technologies

調査対象:病院から政府機関、軍事メーカーまで多岐にわたる組織に所属する713名のコミュニケーター(企業の経営者、担当部長、ライター・プロデューサー、担当マネージャーなど)。
回答者の所属組織は、51%が従業員5000人以上、29%が従業員1000人~4999人、16%が従業員101人~999人、4%が従業員100人以下または自営業者。回答者の居住地域は米国を中心に、オーストラリアやチェコ共和国まで広範囲に及ぶ。

71%の企業が社内コミュニケーションに動画を使用

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大企業の49%が『頻繁に使用』と回答。中小企業では『必要に応じて使用』が最多

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すでに動画を導入している企業の72%が動画の使用を今後増やすと回答

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導入企業の89%が『社内コミュニケーションの動画は非常に重要/やや重要』と回答

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これらの結果から、多くの企業が社内コミュニケーションに実際に動画を使用しており、またその結果に満足していることがうかがえます。

それでは、動画を利用すると具体的にどのようなメリットがあるのかを考えてみましょう。

情報伝達力の高さ、さらには時間と経費の削減効果も

動画の最大の特徴は、情報伝達力の高さです。特にトップのメッセージや想いなどを伝える場合、動画には話し手の熱意や人柄も現れるため、全従業員の意思統一や、一体感の醸成に有効でしょう。

物理的な利点もあります。紙の社内報をスタッフの人数分印刷・配布する必要がなく、各自のデバイス上で好きなタイミングに視聴できるため、時間と経費の節約が可能です。

videocontent画像参照元:http://www.enginecreative.co.uk/insights/improving-internal-communication-video

また、日々の業務の忙しさの中で、数ページに渡る紙の資料や長いメールにじっくりと目を通すのは思ったよりも難しいものです。その点、動画では「尺の分だけ時間を取れば良い」と受け手が認識できるため、視聴に対する時間的・精神的ハードルが下がり、視聴の徹底も図れるでしょう。もちろんこれを実現するためには動画内容のポイントを絞り、端的にメッセージを伝えることも大切です。

社内コミュニケーションにおける動画用途

実際に動画はどのような場面で活用できるのでしょうか? 代表的なものをいくつかご紹介します。

代表からのメッセージ

企業のトップによるメッセージ動画は、経営層と従業員の間に信頼関係を築くのに有効です。実際に話す様子から親近感を醸成したり、威厳のあるイメージを演出することができます。企業に透明性を与えるとともに、スタッフの忠誠心や士気を高めるのにも効果的です。

例えば以下のようなコンテンツが考えられます。

  • 企業の動向や業績、今後のイベントについての情報
  • 企業方針や経営理念の浸透
  • 業務に関連する市場の変化
  • 優れた業績に対する祝辞

▽動画イメージ ※実際に社内向けに制作されたものではありません。

トップからのメッセージは数分程度で視聴ができる、簡潔な動画がオススメです。声のトーンも伝わったほうが良いですが、電車などの移動中で視聴されることも想定するならば、テロップを入れましょう。
もし業績などの発表をする場合は、上の動画のようにグラフなども用いると、より伝わりやすいコンテンツになります。

変更点の共有

社内で導入されるすべての変更事項とその理由については、従業員全員が共通の理解を持っていなくてはなりません。商品内容の変更や新しい規則などの複雑な内容ついても、動画であれば写真や図表を用いて分かりやすく解説でき、社内で混乱が起こる可能性を極力減らすことができます。

例えば以下のようなコンテンツが考えられます。

  • 企業の事業方針、社内体制などの変更
  • 商品のリニューアルとその理由
  • 社内ルールの変更点

▽動画イメージ ※実際に社内向けに制作されたものではありません。

 

変更点を伝える動画は非常に重要です。変更するポイントはどこか、なぜ変更するのかを、誰でも理解できるようまとめましょう。
会社全体に関連することは経営層の人物が説明することで説得力を高めることもできます。業務レベルの変更点であればイメージ動画のようなマニュアルを伴った動画でもよいでしょう。

モチベーションの向上

従業員のモチベーションを向上させる取り組みの1つとして社内イベントを実施することがあります。イベントの様子を動画で記録しておけば、思い出を共有できるだけでなく、参加していないスタッフの参加を促すきっかけにもなります。
他にも、全社イベントなどのオープニングやエンディングで動画を流し、会場の雰囲気を盛り上げるといった使い方もできます。

例えば以下のようなコンテンツが考えられます。

  • 年度はじめのキックオフミーティングや懇親会
  • 社外活動の様子
  • 部署ごとの活動紹介
  • 月間MVPなど活躍しているスタッフの紹介

▽動画事例(全社総会のオープニングムービー)

Produced by LOCUS (費用レンジ:30-50万)

モチベーションアップの動画は、従業員の心を動かすことが目的のため、プロの助けを借りて、ある程度のクオリティに仕上げたほうが効果的です。

”あの企業”は動画による社内コミュニケーションを積極的に行っていた

実は故スティーブ・ジョブズアップル社の共同設立者の一人氏は、1980年代から動画によるインターナル・コミュニケーションを行っていました。Web上でもいくつか公開されており、中には、当時では相当手が込んでいる動画も見られ、同氏が「社内への働きかけ」をいかに重要視していたかがうかがえます。

優れたプロダクトやアイデアは社内で働く”人々”によって生み出されます。目まぐるしく変わる市場の中で、どうしても企業は顧客へのマーケティングを最重要視してしまいがちですが、最後に成功する企業は、社内に対するマーケティングを徹底して行っている企業なのかもしれません。

 

(※)引用元:フィリップ・コトラー(2001)『コトラーのマーケティング・マネジメント』月谷真紀訳,ピアソン・エデュケーション.

[参考]

How to improve internal comunication with video
http://www.enginecreative.co.uk/insights/improving-internal-communication-video

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