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市場動向・レポート 2013年11月27日

「意思決定者600人対象」2013年米国動画マーケティング動向全貌(後編)

米国で発表された『2013年の動画マーケティング動向』に関する最新レポート。

各企業のマーケティング幹部や意思決定者600人を対象にして実施された今回の調査。前編では、回答者の大多数が動画の効果の高さを実感し、動画の利用を増やす中、未だ「コスト」や「質の高い動画の制作」において課題を感じていることが明らかになりました。

後編では、今年各企業が取り組んだ「動画の活用法」にフォーカスし、今年のトレンドとなった利用方法をご紹介します。

米国の動画マーケティング会社Web Video Marketing Council社と、ReelSEO社、Flimp Media社が共同で実施した、2013年の動画マーケティング動向をレポート「2013 Online Video Marketing Survey」。

前編では企業の動画活用の実態から、大多数の企業が動画の効果の高さを実感している中で、未だ「コスト」や「質の高い動画の制作」において課題を感じている部分も多いということが明らかになりました。

後編では、今年各企業が取り組んだ『動画活用法』に着目。「ソーシャルメディア」や「動画広告」など、あらゆる場面での動画活用が活発化・多様化していることがわかりました。

【動画活用法】各企業のオンライン動画活用法

  • 1位:ウェブサイト・マーケティングでの使用
  • 2位:YouTubeマーケティング
  • 3位:ソーシャルメディア

回答者の大多数は、WEB動画を様々に活用していると回答しました。
まずは自社ウェブサイトへの動画投稿(84%)、次にYouTubeへの動画投稿(65%)、ソーシャルメディア ネットワークサイトへの投稿(62%)へと続いています。

さらに、Eメールマーケティング戦略(60%)や、購入可能性の高い見込み客(セールスリード)への活動(49%)、オンライン広告(49%)、SEM(サーチエンジンマーケティング)(32%)にも動画を積極的に活用しているようです。加えて、トレーニングや社内コミュニケーションへの動画使用も多く見られました(28%)。

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【活用法の年度比較】動画マーケティング活動における2012年と2013年の比較

各企業がマーケティング戦略で使用したWEB動画について、2012年から2013年の変化を示す興味深い結果が示されています。下記のグラフには、2013年に増加した4つの活用方法が挙げられています。特に、自社ウェブサイトに動画を使用している企業が、2012年から2013年に17%もアップしていることがわかります(67%から84%へ増加)。

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見込み客(セールスリード)を対象としたWEB画使用も、前年と比べて顕著な増加が見られ、2012年の33%から、2013年には49%へと成長。さらにEメールマーケティングも2012年の52%から2013年の60%へと、活用の大幅な増加が見られました。FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアへの動画使用は、2012年の61%から2013年の62%へとほぼ横ばいで推移しています。

<動画共有サイトとソーシャルメディア>

【動画共有サイト】YouTubeがビジネスでの動画使用を独占

現在は、動画コンテンツをネット視聴者に提供したい企業にとって、無料あるいは低価格で利用できる共有サイトが豊富に揃っています。

2013年に1位を獲得したのはもちろんYouTubeで、回答者の94%が使用しています。動画制作会社に人気の高い動画共有プラットフォームVimeoを使用している回答者は約半分(51%)でした。他の動画共有サイトとしては、DailyMotion(11%)、Blip.tv(5%)、Viddler(5%)、Veoh(4%)が挙げられています。

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【ソーシャルメディア】Facebook、Twitterが動画共有に広く使用

ソーシャルメディアサイトで動画を共有する際、調査回答者の間ではFacebook(87%)、Twitter(70%)、LinkedIn(57%)の人気が高く、次にGoogle+(47%)が続いています。

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<動画SEOと動画広告>

【SEO対策としての動画最適化】回答者の70%がSEO対策として動画を最適化

回答者の大半は、ネットで動画を視聴してもらい、SEO対策によって成果を達成するために、動画を最適化する必要性を理解しています。2013年の調査では、回答者の70%が、SEO対策のために時間と費用をかけても動画コンテンツを最適化していると答えました。

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【動画SEO活用動向】実施している具体的な動画SEO項目

各企業が実施している具体的な動画最適化方法を調査した結果、上位3つは、キーワードで動画にタグ付けする(77%)、YouTubeに投稿した動画を最適化する(75%)、検索されることを想定したキーワードを使い動画タイトルや説明文を最適化する(64%)となりました。

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その他の動画SEO施策としては、自社ウェブサイトに載せた動画を他サイトに埋め込みやすくする(55%)、ブログに動画コンテンツを投稿する(51%)、動画にコンテンツの詳細を付ける(40%)となっています。

【動画広告動向】回答者の38%がWEB動画広告を使用

回答者の38%が、2013年に有料オンライン動画広告を使用中あるいは計画中であることがわかりました。

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【動画広告動向】2013年のWEB動画広告使用の詳細

2013年のWEB動画広告で最も人気が高かったのは、予想通りYouTube・Google動画広告(72%)、次にFacebookやLinkedInなどのソーシャルメディア広告(61%)が続きました。ディスプレイ動画広告(37%)とインストリーム動画広告(35%)に関しても、回答者の3分の1以上が使用していることがわかりました。

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<2013年の米国動画マーケティング動向を振り返って>

常に日本のWEBマーケティングをリードし続ける、米国の動画マーケティングの“今”を総合的に見て取ることができる調査結果となりました。

各企業はマーケティング戦略における動画の効果の高さを実感しており、実際に動画活用は増加の一途を辿る中、未だ「コスト」や「質の高い動画の制作」において課題を感じていることも明らかになりました。

来年度の増加傾向も見込むことができ、需要の拡大は更に進むこととなりそうです。そんな中、動画活用において抱える課題を解決できるようなサービスの普及も需要に合わせ求められることでしょう。

 

[参考]

2013 Online Video Marketing Survey and Business Video Trends Report
http://flimppdf.s3.amazonaws.com/Trends-Report-2013.pdf

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