日本でも大きな盛り上がりを見せたリオ五輪。深夜までテレビで熱戦を見届けた人も多いのではないでしょうか？

しかし米国の3大テレビネットワークの1つ、NBCは、2012年のロンドン五輪と比べて試合放送のテレビ視聴が21％も減少したことを明らかにしています。

ただしその一方でNBCによるオンラインのライブ配信映像はおよそ5,000万人に視聴され、その延べ視聴時間は34億時間を記録。結果的に、テレビ視聴が減少したにも関わらず広告収入は過去最高を更新しました。なお、オンラインでの視聴者の半数以上が35歳以下の年齢層だったそうです。

オリンピックという一大イベントを通して、人々の視聴スタイル、そして企業の広告戦略がデジタルに大きくシフトしていることが改めて示されたと言えるのではないでしょうか。

そこで今回は、ライブ動画配信をめぐる主要プラットフォーム／メディアの直近数カ月の最新動向をまとめてみました。

YouTube

2011年からライブ配信機能を提供しているYouTubeでは、今年6月に一部のユーザー限定でモバイルアプリからのライブ配信も可能になりました（参考記事）。そして8月末のFinancial Timesの報道によると、YouTube上でのライブ配信動画の視聴数は前年から80％増え、配信数も前年同期比で130％の増加を見せたそうです。

また、9月12日からGoogle+内のライブ配信機能「ハングアウト オンエア」をYouTubeライブへと移行することも発表しています。

YouTubeはすでに世界最大の動画視聴プラットフォームとして定着しています。ハングアウト オンエアの統合により、YouTube上でのライブ動画の配信および視聴が今後ますます増えることが予想されます。 

Twitter／Periscope

Twitterは今年6月、Twitter上からPeriscopeを使ってライブ動画を配信できる機能をローンチし、企業やユーザーが気軽にライブ配信できるようになりました（参考記事）。

その一方で、米Twitterは、MLBやNFLといったスポーツリーグや、ニュースやスポーツ専門の放送局などとの提携を強化。スポーツの試合などをライブ配信し、その中に動画広告を挿入する形で収益を得るモデルを構築しています。

さらに最新の情報では、Periscopeでライブ配信中に、すでに撮影された映像を途中に差し込める機能をテストしていることが明らかになっています。

▽ Periscopeで人気のブロードキャスターによる投稿。02:50頃に録画映像が差し込まれており、テレビのニュース番組のような構成に

LIVE on #Periscope: Rocket Explodes in Florida, plus more of Today's Tech News #Tech https://t.co/BScXQyDcxB

— Alex Pettitt (@Alexpettitt) 2016年9月1日

従来テレビで視聴されてきたスポーツやニュースといったコンテンツをTwitter内で視聴するスタイルを作り出し、テレビCMへの予算をTwitterに移行させようというTwitterの狙いがより鮮明になっています。

Facebook

Facebookの一般ユーザーが動画をライブ配信できるようになったのが今年の１月のこと。以来、ライブ配信に関する機能を追加したり、ユーザーの視聴動向をより詳細に把握できる効果測定項目を追加するなど、機能強化が進められています。（参考記事）

最新のアップデートでは、モバイルアプリの投稿欄の直下に「ライブ（配信）」ボタンを新設し、さらにライブ動画を配信しやすくなりました。

また米Facebookは、著名人やパブリッシャーに資金提供し、高品質なライブ配信動画を積極的に制作・配信してもらったり、ライブ配信中の動画を優先するアルゴリズムを採用するなど、フィード上でのライブ配信を盛り上げるための施策を次々に打ち出しています。

さらにFacebook本体ではないものの、Messengerでも動画をライブ配信できる機能が最近追加されました。私たちの日常にライブ動画を使ったコミュニケーションをさらに根付かせようとする意図が見えてきます。

LINE LIVE

2015年12月にローンチされたLINE LIVEは、2016年6月末時点で、延べ視聴者数が累計3億5千万人を突破しました。著名人や各種コンテンツプロバイダーによるLINE LIVEでしか見ることができないコンテンツや、プッシュ通知機能が、他メディアとの差別化要素となり、ライブ動画視聴を加速させています。

そして8月には、LINE IDを持つ一般ユーザーに対しても、LINE LIVE上でのライブ配信機能が提供されました。顔認識を使ったオリジナルのスタンプ機能なども搭載したことで、個人がより気軽に楽しくライブ動画を配信できるようになっています。

画像参照元：https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2016/1460

日本で圧倒的なユーザー数を誇るLINEにおいてライブ配信が活発化することは、日本市場におけるライブ配信の普及を強く後押しするかもしれません。

TwitCasting（ツイキャス） 

ツイキャスは、“キャス主”と交流したり、友だちを作ることを目的に参加するユーザーが多く、ライブ配信動画を介したコミュニケーションプラットフォームとして独自の文化を持っています。その“距離感”の近さから、若年層をターゲットとした企業によるプロモーションへの活用も増えています。

モイによると、2016年8月の最大同時配信者数が、合計12日間において1万人を超えたそうです。ユーザーアンケートでは使用頻度について「ほぼ毎日」という回答がもっとも多かったことからも、日常的にライブ配信を使って双方向のコミュニケーションを図る習慣が定着しきていることがうかがえます。

ライブ配信という新しいコミュニケーションスタイルへの適応

その他、国内最大規模の動画配信サービスniconico内のライブ配信サービス、ニコニコ生放送でも、コメント機能やアンケート機能などを通して、双方向のコミュニケーションが盛んに行われています。月間UU数は約866万人で、さまざまな視聴特典が受けられる有料のプレミアム会員も256万人に達しています。

以上のように、各プラットフォームやメディアがライブ動画配信機能を提供・強化することで、若年層を中心に、自分で動画を撮影してライブ配信するという新しいコミュニケーションが活発化しています。

企業としては、この大きな流れを的確に捉え、効果的な動画マーケティング活動へとつなげていくことがますます求められていきそうです。