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市場動向・レポート 2015年07月01日

動画マーケティング市場の「今」が分かる!2015年上半期の注目トピックスまとめ

2015年も折り返し地点を過ぎました。動画マーケティングの世界では、わずか半年の間に新たな取り組みやサービスが次々と発表されるなど、その目まぐるしい変化に付いていくのも大変なほどです。そこで、今年前半の市場動向やトレンドをここで改めて振り返ることにします。

すでに動画マーケティングに取り組んでいる企業も、これから始める企業も、動画マーケティングの世界の「今」を知り、今後のマーケティング活動にお役立てください。

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2014年に行われた調査によると、国内のインターネットユーザーの86%が、月に1度はインターネット動画を視聴しているそうです。動画視聴環境も日々進化し、インターネット上を行き交う動画コンテンツがますます増える今、動画が私たちの日常生活に深く根付きつつあります。

動画の普及に伴い、動画広告市場が140%以上拡大

国内外で実施された各種調査結果からも、動画市場が大きく成長していることが明らかになっています。

Ciscoが今年5月に発表したレポートによると、2015年のコンシューマ・インターネット・トラフィックの66.4%を動画が占めると見られています(2014年比127%)。これはウェブブラウジング、メール、メッセージアプリの合計トラフィック量の3.56倍にも相当。動画がオンラインコミュニケーションの中で大きな存在になってきていることが分かります。さらに同レポートでは、動画のトラフィックは2019年にはなんと全体の80%を占めるとの予測を出しています。

そして米広告会社Freewheel社のレポートでは、今年第1四半期における動画全般の視聴数が2014年比40%増の伸びを見せ、動画広告の視聴数も43%増加しています。オンライン動画が本格普及を始めた2012年の調査以来、もっとも大きな伸び率を記録したとのことです。

2015videomarketing01画像参照元:http://www.freewheel.tv/docs/Q1_2015_FreeWheel_Video_Monetization_Report_FINAL_1.pdf

一方、日本国内を見ても、動画広告市場は大きく進展しています。

TubeMogulは日本国内の動画市場の盛り上がりを受け、今年初めて日本の市場調査を実施。その結果によれば、2015年初頭で約3.6億ほどだったプレロール動画広告の在庫数が、第1四半期に最大13.6億にまで急増しています。わずか3カ月で10億という在庫数の増加は、いかに動画広告市場が急拡大しているかを表しています。

2015videomarketing02画像参照元:http://cdn2.hubspot.net/hubfs/344914/PDFs/2015_Quarterlies/TubeMogul_Quarterly_Report_Q1_2015_-_Japan.pdf

マーケターが知っておくべき動画マーケティングの最新トレンド

このように、短期間で急成長を遂げている動画市場。私たち生活者が動画に接触する機会が増え、動画に関するさまざまなサービスが次々と生まれています。マーケティング担当者として必ず押さえておきたい動画マーケティングの最新トレンドをまとめてご紹介します。

トレンド1:モバイルシフトがより鮮明に

eMarketerが大人1日あたりのデジタルメディア視聴時間を調査したところ、2008年時はモバイル端末での視聴は全体のおよそ12%でしたが、2015年には51%まで増加し、視聴時間の半分を占めるようになりました。

デスクトップからの視聴時間は2008年からほとんど増えていないことからも、モバイルが今後注力すべき分野であることは明らかと言えるでしょう。

2015videomarketing03画像参照元:http://www.kpcb.com/internet-trends

また、国内でも全世代を平均して83.5%の人がスマートフォンで動画を視聴した経験があり、ほぼ毎日視聴している人も全体の4分の1を占めるほどまで増えています。9割以上が動画視聴経験ありと回答している若年層へのアプローチには、モバイル動画を用いたマーケティングが特に有効であると考えることができるでしょう。

HAKUHODO_DATA画像参照元:http://www.hakuhodo.co.jp/uploads/2014/04/20140411.pdf を元に弊社で作成

トレンド2:ソーシャルメディアの動画対応が本格化

IABによれば、スマートフォンユーザーの42%が、ソーシャルメディアを経由して動画コンテンツに接触していることが明らかになっています。

2015 年上半期は各種SNSが動画の強化を相次いで発表し、広告業界のみならず、インターネットユーザーの間でたびたび大きな話題となりました。

▼Facebookは動画プラットフォームとしても進化

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Facebookは今年、動画投稿数が1年で75%増加し、毎日40億回も動画が再生されていると発表しました。

それに伴い、Facebookは動画コンテンツの視聴環境を整備。ページ訪問者におすすめの動画を紹介する「注目の動画」の設定が可能になったほか、動画をテーマ別に整理して「プレイリスト」内に任意の順番で並べることで、ページ訪問者にさまざまな動画を見てもらえる導線ができました。

また、動画広告を出稿する企業に対し、さまざまなユーザーデータを踏まえた効果的な広告制作を請け負うサービスの提供も開始(日本未対応)。動画広告の出稿先としても、その存在感が増しています。

一方、Facebook傘下のInstagramも今年、動画広告の導入を発表し、注目を集めています。

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▼Twitterが動画広告開始

Twitterも動画対応を進めています。アプリから動画を直接投稿できる機能を新たに搭載し、外部サイトへの動画埋め込みも可能になりました。

さらに今年4月には、高いエンゲージメント効果を期待できる動画広告配信を国内で正式に発表。Twitter上で動画を活用したプロモーション事例も今後増えていくことが期待されます。

2015videomarketing09画像参照元:https://twitter.com/TwitterAdsJP/status/586363799789109250

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▼LINEが動画広告メニューを提供

 LINEは今年1月、企業向け動画視聴連動型スタンプ配信メニュー「LINE マストビュースタンプ」の提供を開始しました。企業が配布するスタンプをユーザーがダウンロードする際に動画の視聴を義務付けるもので、潜在的な消費者へのリーチが可能になるとしています。その他、視聴すればスタンプ購入やゲームで使えるフリーコインが付与されるメニューも用意されています。

2015videomarketing06画像参照元:https://linecorp.com/ads/pdf/C34FADF2-FEB2-11E4-82E3-C051A403B931

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トレンド3:プログラマティック・バイイング市場の成長

効率的な広告配信手段として注目を集めているのが、リアルタイムデータに基づいて自動的に広告枠の買い付けができるプログラマティック・バイイング(運用型広告)です。2014年の買い付け総額は280億ドルでしたが、2015年に360億ドルに成長、2018年には690億ドルにまで拡大すると見込まれています。その中でも動画広告は2015年の50億ドルから2018年の150億ドルへと、3年間で3倍に伸びていくと予想されています。

2015videomarketing07画像参照元:http://www.socintel360.com/for-2015-programmatic-to-offer-multiplatform-capabilities-and-enhanced-advertising-efficiencies/373/

さらに、米国のマーケティング担当役員200名を対象にしたアンケートによれば、モバイル広告の今後の展開としてプログラマティック・バイイングに注目していると答えた割合が76%に上っています。プログラマティック・バイイングを活用した動画広告配信が今後急速に増えていくことは確実と言えるでしょう。

今後の展望――動画広告市場のさらなる拡大と高精度化

最後に、動画市場の動きとトレンドを踏まえ、動画マーケティングの今後を考えてみます。

▼広告会社の77%が動画広告の予算増を予定

アメリカを含む8カ国の広告会社の役員529人に対し、「今後2年間で動画広告の予算はどう変化するか?」と尋ねたところ、77%の回答者が「増えていくだろう」と予想。広告業界における動画広告への期待の大きさとともに、市場のさらなる拡大を示唆しています。

2015videomarketing08画像参照元:http://iq.videonuze.com/article/study-77-of-advertisers-plan-to-increase-video-ad-budgets-in-next-two-years

▼より精度の高い動画広告配信と効果測定

プログラマティック・バイイングの発展により、広告配信効率が飛躍的に向上しました。しかし、実際の配信先が把握できなかったり、スクロールなどにより画面から消えて実際は視聴されていないのにインプレッションとしてカウントされてしまうという課題も一部で残っています。今年、米国でビューアビリティの基準が設定されましたが、確実に動画広告が視聴者に届き、企業の広告費が適切に運用される環境の整備が期待されます。

またアメリカでは、動画広告などのブランドリフト効果(ブランド認知度、広告想起率など)を計測し、以後のマーケティング戦略に活用することがスタンダードになってきています。国内でも、オンライン広告の効果測定サービスを提供する企業が出てきており、データに基づいた、よりロジカルな動画広告戦略の策定が今後広まっていくことでしょう。

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以上ご紹介した以外にも、今年に入って新たな動画メディアが立ち上がったり、アプリ内での動画広告メニューが次々と開発されるなど、動画マーケティングの世界は日々進化を遂げており、一瞬たりとも目が離せません。

movieTIMESでは今後も引き続き、国内外の最新の情報をみなさまにお届けしてまいりますので、ご期待ください。

 

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