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市場動向・レポート 2013年11月25日

「意思決定者600人対象」2013年米国動画マーケティング動向全貌(前編)

キーワード: 動画の効果・データ

日本のWEBマーケティングをリードし続ける米国で、『2013年の動画マーケティング動向』に関する最新レポートが発表されました。


各企業のマーケティング幹部や意思決定者600人を対象にし、今年のマーケティング戦略における動画活用に関する総合的なアンケートを元に発表されたデータです。調査からは、動画の効果の高さを実感している企業が大多数を占め、実際の動画利用も増加の一途を辿る中、未だ「コスト」や「質の高い動画の制作」において課題を感じていることも明らかになりました。

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米国の動画マーケティング会社Web Video Marketing Council社は、ReelSEO社、Flimp Media社と共に、2013年の第二四半期と第三四半期に「2013 Online Video Marketing Survey」を実施しました。

この調査では、各企業のマーケティング責任者がどのようにWEB動画を活用しているかを理解することを目的に、22の設問を基に作成されたものです。その結果、600人の回答者が調査に参加し、米国の動画マーケティングの実績や活用についての最新動向が明らかになりました。

前編では、活用の実態についての調査結果をご紹介します。

【回答者プロフィール】

◯600人の回答者の大多数は、B2B企業(52%)に勤務
600人の回答者のうち、52%はB2B企業、23%はB2C企業、21%は広告代理店、4%はNPOに勤務しており、業種や企業規模に関わらず様々な企業に所属する回答者が集まりました。

◯調査回答者の84%以上が意思決定者
回答者のうち84%は、意思決定者(54%)あるいは意思決定チームの一員(33%)で、意思決定プロセスに関与していない回答者は4%に過ぎませんでした。
さらに役職について、56%は経営者または経営幹部、21%は部長/役員/マネージャー職でした。このように、経営者や幹部マネージャーが、動画マーケティングの意思決定に積極的に関与していることから、WEB動画マーケティングがビジネスでいかに重要視されているかが伺えます。

<2013年動画マーケティングの全体動向>

【利用動向】 回答者の93%が、動画マーケティングを利用

“2013年中にWEBマーケティング戦略において動画を活用する予定がありますか”という質問に対し、「はい」と答えた回答者が圧倒的に多く、93%を獲得しました。2012年度調査の81%という結果と比較すると、今年度の著しい増加がうかがえます。まさに、動画がWEBマーケティング戦略の主力となったことは間違いないと言えるでしょう。

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【影響力の評価】 動画マーケティングの影響力に好意的な回答者が大多数

回答者の圧倒的多数(82%)が、WEB動画マーケティングはビジネスに良い影響を与えたと答えました。動画はマーケティングにあまり影響を及ぼしていないとした回答者は10%、マーケティングに動画をまだ採用していないとした人は7%でした。

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【予算動向】 回答者の71%が、2013年に予算を増加すると回答

各企業や組織が動画マーケティングを支持しているかどうかは、予算配分を見ればわかります。

2012年度と比較した今年度のWEB動画マーケティング予算を調査した結果、回答者の71%が予算を増加、約15%が前年度並みにすると回答、予算を削減すると答えた回答者は1%にとどまりました。

2012年度には、予算を削減するとした回答者が29%だったことを考えると、今年度の予算配分に大きな変化があったことが示されています。

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【課題】 WEB動画マーケティングにおいて抱える課題

WEB動画マーケティングを活用するにあたり、各企業が課題であると感じている部分としては、まず動画制作コストの高さ(37%)、質の高い動画を制作する難しさ(27%)が挙げられています。

さらに、マーケティングに動画を採用する際の技術的な課題(22%)、利用できる動画素材の不足(14%)が続いています。

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<動画マーケティング動向の詳細>

【動画スタイル】様々なスタイルの動画コンテンツが制作されている

各企業や組織は様々な動画コンテンツをバランスよく制作しており、最も人気が高いのは、ロケ撮影動画(73%)、インタビュースタイルの動画(68%)でした。次に、プレゼンテーション動画(58%)、モーショングラフィックス・アニメーション動画(56%)へと続いています。

“ロケ”動画の制作割合が高い理由は、スマートフォンや低価格の携帯デバイスを使って、ユーザーが動画を制作したり、社内スタッフが動画を制作して、YouTubeやソーシャルメディアに投稿する例が急増していることが挙げられます。モーショングラフィックスなどの動画は、プロが制作しなければならず、より多くの費用や承認作業が必要となるため、ロケやインタビュー動画と比べて制作割合が低くなっています。

【動画の量】各企業が大量の動画をマーケティングに使用

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動画の量に関しては、調査回答者の3分の2近く(65%)が、2013年中に10本以上の動画を使用する予定があると答え、さらに50本以上の動画を使用すると答えた回答者は4分の1にものぼっています。

このように大量の動画が制作された理由は、2013年にオンライン動画市場に影響を与えている下記の3つの要因が関わっていると考えられます。

1. 高画質なHD動画も撮影できるスマートフォンなど、低価格で高品質のビデオカメラの登場により、動画制作コストが急速に下がったこと。

2. 動画共有サイトやソーシャルメディアサイトに投稿するため、自分で動画を作る人が急増していること。

しかし注意すべき点は、一般的にスマホなどで自主制作した動画は、マーケティング目標の達成において必ずしも効果的であるとは限らないことです。プロが制作した1本の高品質な動画は、アマチュアが自主制作した10本(あるいは50本)の動画より、はるかに良いマーケティング結果をもたらす例が、数多く見られています。

3. 各企業が動画マーケティングやコミュニケーションへの予算を増やしていること。以前よりもビジネスシーンで動画を活用する例が多く見られています(レポート後半参照)。

次回の後編では、ソーシャルメディアや動画共有サイトでの利用など、各企業の「動画活用法」についての調査結果をご紹介します。

 

[参考]

2013 Online Video Marketing Survey and Business Video Trends Report

http://flimppdf.s3.amazonaws.com/Trends-Report-2013.pdf

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