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ナレッジ 2015年05月11日

Twitter動画広告(プロモビデオ)がついに日本でも正式ローンチ!課金方法やターゲティング方法を徹底解説。

リアルタイムな情報収集を強みとし、若者を中心に根強い人気を誇るTwitter(ツイッター)。ついに日本での動画広告開始が正式に発表され、今後は企業による積極的な動画活用が期待されます。

そこで今回は、新しく登場したプロモビデオを徹底解説。概要からTwitter独自の配信方法、今後の展望までご紹介いたします。

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Twitterは今年初めから動画投稿機能を強化する動きを見せています。アプリから直接動画投稿ができるようになったほか、動画を外部サイトへ埋め込むことも可能になりました。動画の投稿が可能になったことで、ソーシャルメディアマーケティングの一環としてTwitter上で動画を活用する企業も今後増えてくるでしょう。

さらに3月にはライブ動画配信アプリ会社の「ペリスコープ」を買収し、配信サービスを開始(参考 外部リンク)。スマホから動画をリアルタイムで実況できるこのアプリは、速報性に優れたTwitterの長所とマッチし、さらなるTwitterユーザーの獲得に貢献しているようです。

そしてついに4月10日、Twitter Japanは日本での動画広告(プロモビデオ)の配信開始を正式に発表しました。

公式サイトによると、現段階ではまだ広告代理店経由のみの販売となっているようですが、動画広告にTwitterという新たな選択肢が加わることになります。

このように動画関連のサービス強化に注力し続けているTwitter。特に新たに開始された動画広告によって、Twitter上での動画はマーケティング施策として今後ますます注目されていくことが予想されます。

Twitterのプロモビデオとは?

日本に先行して公式発表を行った米国Twitterによると、動画広告の課金方法はCPV(コストパービュー)。Twitterはオートプレイ方式を採用していないため、ユーザーが見たい動画をクリックし試聴することを選択した時のみが課金対象となります。

※2015年6月、オートプレイ方式が採用され、課金方法も変更されました。詳しくはこちら 外部リンクをご覧ください。

▽プロモビデオの紹介動画

ターゲティングは地域・性別・デバイスといった基本的なものから、指定のキーワードで検索やツイートをしたことがあるユーザーや、「興味関心」で自社アカウントのフォロワーと似たユーザーの絞り込みなどが可能です。

公式のTwitterページおよび公式のTwitterアプリ以外には動画広告は配信されず、TweetdeckやTweetbotなど、Twitter閲覧用のアプリにはプロモツイートは表示されない点に注意しましょう。

テレビとの親和性を活かした配信も

昨年のマクロミルによる調査では、Twitterユーザーの5人に4人がテレビを視聴しながらTwitterを使っており、そのうち75%がテレビ番組に関するツイートをしたことがあると回答しています。このように、テレビと非常に親和性の高いTwitterは、テレビとWebの相乗効果を高めるために「テレビターゲティング」を提供しています。

「テレビターゲティング」を使用すれば、特定のチャンネル・テレビ番組・ジャンルで絞った広告出稿が可能になります(参考 外部リンク)。このターゲティング機能と動画広告を組み合わせて出稿すれば、テレビと連動したWEB動画広告が行えるようになり、より効果的なマーケティングアプローチが可能になります。

例えばメルセデス・ベンツ日本は、サッカーの本田圭佑選手がイメージキャラクターを務める新型セダン発表予告CMをワールドカップ日本代表戦の間に配信し、話題を集めました。

▽「このタイミングで、ティーザー! やるな、メルセデス」「メルセデスのタイミング良すぎる広告 」などのリツイートが

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Twitter独自のターゲティング機能と今後の動向

Twitterの強みは何と言ってもその独自のターゲティング機能にあります。

quote Twitterのターゲティングの特長は、年齢、職業などの属性データでなく、ツイート内容やフォローしているアカウント等をもとに興味や関心を特定し、アプローチできる点です。
これにより、リアルタイムでターゲットユーザーさんの心が動く瞬間「モーメント」を捉え、タイムラインに動画を含んだプロモツイート(プロモビデオ)を配信することができます。quote-end―Twitter Ads Japan

つまり、Twitterでの動画広告配信は、ユーザーの興味や関心を特定してターゲティングできるため、認知度や好意度、来店意欲、商品推奨意欲などに関して高いエンゲージメントを期待することができるのです。

また最近のニュースによると、米Twitter社は毎日Twitterに書き込まれる5億件のツイート(投稿)データを収益に変えようと、外部企業へのデータ再販契約を解消し、顧客企業へ直接販売する方針を打ち出しました。
現在、日本語及び日本国内で投稿されたデータを再販しているのはNTTデータですが、現在新たな契約に向けて交渉中とのこと。Twitterへの投稿そのものが、消費者のインサイトを探るための貴重なデータとなっていくことでしょう。

Twitterは、FacebookやYouTubeとは異なる性質のデータを保有しており、動画マーケティングに活用できるさまざまな可能性を秘めています。今後ますますTwitterから目が離せなくなりそうです。

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