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インタビュー市場動向・レポート 2015年08月12日

【編集長インタビュー】世界のDSPを牽引するTubeMogul日本法人新社長が語る動画広告の現在と未来

movieTIMES編集長、瀧 良太(株式会社LOCUS代表取締役)が動画広告業界の最前線で活躍する人たちにインタビューする不定期連載企画。

第1弾の今回は、オンライン動画広告プラットフォームを提供するTubeMogulの日本法人、株式会社チューブモーグル代表取締役の近藤弘忠氏と、TubeMogulアジア担当副社長のスーザン・サロップ氏に日本の動画広告市場の動向などについてうかがいました。

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TubeMogulは2006年に米国で創業。2011年にDSPをベースにしたオンライン動画広告プラットフォームの提供を開始しました。2014年にはNASDAQに上場。ターゲティング、投資最適化、ブランドセーフティ、効果測定などに優れた米国最大級の動画広告専門プラットフォームに成長しました。現在は東京を含め、世界15拠点で事業を展開し、日本でもすでに250社に近いブランドや広告主に利用されています。

TubeMogulの日本法人である株式会社チューブモーグルでは、2015年7月21日付けで近藤弘忠氏が代表取締役社長に就任しました。それに伴い、TubeMogulアジア担当副社長のスーザン・サロップ氏も来日されており、一緒にお話をうかがう機会を得ました。3回に分けて、お二人へのインタビューをお届けします。

インターネット黎明期から15年間、業界の第一線に

TubeMogul_interview01右から順に、株式会社チューブモーグル代表取締役社長 近藤弘忠氏、
TubeMogulアジア担当副社長 スーザン・サロップ氏、movieTIMES編集長 瀧 良太

:近藤さんは長い間インターネット業界に携わっておられます。改めて経歴をうかがえますか。

近藤氏:チューブモーグルが4社目になります。最初はリクルートに12年、そのあとヤフーに10年半、そして直近の5年間がグーグルです。実はリクルートでも通信系の事業部にいて、1990年くらいからインターネットに関わっていたんです。

:ヤフーさんでは広告関連のお仕事ですよね?

近藤氏:はい。バナー系の広告商品を作る部署の統括をしていました。ですのでインターネット広告業界は15年くらいになりますね。

:その後グーグルさんに行かれた?

近藤氏:そうですね。インターネットの世界でもっと攻めていきたいという思いがあり、2010年にグーグルに移り、YouTubeの広告営業の統括をすることになりました。TubeMogulが日本でビジネスを開始したのが2013年ですが、当時、チューブモーグル前社長の狩野さんとお会いしたことがあり、TubeMogulのビジネスがどういうものかは知っていました。その頃から面白いプレーヤーだなと思っていました。

:このタイミングでジョインされたのは?

近藤氏:グーグルではそのあと代理店担当営業の本部長という立場になり、ステークホルダーやクライアントさん、代理店さんから直接お話を聞く機会が多くなりました。そうした中で、ビジネスパートナーの方々のニーズに応え、本当に良いサービス、特色のあるサービスを提供していくためには、もっと領域を絞り込んで、立ち位置をはっきりさせた方がいいのではないかと思うようになりました。そんなタイミングでTubeMogulから声をかけてもらったんです。
TubeMogulの事業スタンスはすごく明快なので、よりお役に立てるんじゃないかと思いました。動画広告がこれから伸びていくのは確信を持っていましたし、そういう領域に深くコミットしたいということもありましたね。

:なるほど、ありがとうございます。サロップさんは日本でのビジネス経験も豊富だとうかがいました。

サロップ氏:日本では10年ほどカタリーナ マーケティング ジャパンでセールス・ビジネス開発などの仕事をしていました。そのあとDELLを経て、8年半前にアメリカに戻りGoogleで国際商品開発を2年、広告ポリシーを3年担当しました。それから3年半前にAsk.comに入社し、日本や中国をはじめとしたアジアを担当しました。TubeMogulに入ったのは今年の1月です。

ここから始まる日本の動画広告市場

:まず、日本の動画広告市場の現状についてどのようにお考えでしょうか。

近藤氏:イノベーター理論でいうと、今の日本の動画広告市場はイノベーターのレベルは越えて、アーリーアダプターに入り始めている段階だと思います。まだ道の途中ですが、この先伸びることは見えています。今後はPCやモバイルだけでなく、動画広告を出せるデバイスの拡大も見込めます。サイネージもまだまだ広がるでしょう。
15年もこの業界にいるので、動画広告の市場がこれからグッと来るなというのは肌感覚で分かりますね。

:2002年くらいにマルチバンドCMが出てきて、2005年にはGyao!が始まり、という流れがあった中で、今年が「動画広告元年」と言われているのはなぜでしょうか。

近藤氏:ブロードバンドが普及し、大容量の動画配信が可能になったタイミングでGyao!さんやマイクロソフトさんが動画コンテンツの配信を始めましたが、当時はクライアントさんのマネタイズがついていかず、なかなか進まなかったんですね。
かつて、クライアントさんや広告会社さんがインターネット広告に期待したのはダイレクトレスポンスでした。その後マーケティングが進んだことで、ダイレクトレスポンスの上流過程に行こうという流れができてきました。リスティング広告が成功して、次にディスプレイ広告が来て、やっと動画広告によるブランディングという領域に、段階を踏んで上がってきたということだと思います。
通信環境が整い、インターネット上のコンテンツも揃い、掲載場所が増え始めたことにより、やっと意識が変わってきたんですね。

:アメリカにある本社ではさまざまなノウハウを蓄積されていると思いますが、アメリカでのスタイルは日本でも通用しそうでしょうか? 例えばテレビでも、キー局が強い日本と多チャンネル型のアメリカで大きな違いがあると思いますが。

近藤氏:アメリカのやり方をそのまま日本に持ってきてもうまくいかないと思います。日本という市場でどうマーケティングをするのが一番効果的かを考えることが大事です。
メディア環境におけるテレビの位置づけも、日本とアメリカではやはり違います。全国ネットでCMを打てば大多数にリーチできるという成功体験を広告主が持っている状況で、単純に足し算の動画広告を提案しても、なかなかプランにマッチしません。その中で動画広告をどのようにマーケティングに使ってもらうか。そこは日本の市場に合わせたカスタマイズが必要になってくると思います。

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