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市場動向・レポート 2016年03月09日

新年度を迎える前におさらい!今年こそマーケティング戦略に「動画」を取り入れるべき10の理由

キーワード: 動画の効果・データ

動画マーケティングへの注目が高まっていますが、これから初めて足を踏み入れる企業もまだまだ多いことでしょう。

そこで、4月という年度初めを前に、今、動画マーケティングに取り組むべき理由となるさまざまなデータをご紹介します。
マーケティングの予算組みやプレゼン資料作成の参考にしてください。

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1. オンラインで動画を視聴する習慣が定着しつつある

eMarketerのレポートによると、2015年時点で1日あたり5.5時間も動画が視聴されており、動画コンテンツへのニーズはスクリーンサイズを問わず増えていることが分かります。

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画像参照元:http://www.emarketer.com/Article/US-Adults-Spend-55-Hours-with-Video-Content-Each-Day/1012362

その中でオンライン動画の消費量に着目すると、Zenithoptimedia2015年は23.3%、2016年も19.8%の成長率を見せると予想。Cisco2019年までに全インターネットトラフィックの80%が動画になると予測しています(2014年は64%)。

「動画」が私たちの日常生活の一部になりつつある今、自社のマーケティング戦略にいかに動画を組み入れていくか、企業は真剣に取り組むべきタイミングに来ています。

2. 実は人々は企業からの動画を求めている

Animotoによると、84%のユーザーがソーシャルメディアのフィードに流れてくる企業動画を好意的に受け取っており、48%がシェアした経験があると答えています。

またメールマーケティングにおいても、約半数の人が企業からのメルマガなどに掲載されている動画を視聴したことがあるとのことです。

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画像参照元:http://www.prnewswire.com/news-releases/animoto-survey-consumers-want-more-video-marketing-on-web-social-and-email-300079377.html

オンライン動画視聴が一般的になった今、人々が企業の発信する動画を進んで消費し、シェアしようとする意識が高まっていることは、企業にとって非常にプラスな材料と言えます。

3. 動画広告は“獲得”にもブランディングにも使える

オンライン広告は従来、“獲得”を目的とした活用が主流でした。そこに動画を取り入れるとアイキャッチ力や情報伝達力が上がるため、クリック率やコンバージョン率が向上したという事例は数多く存在します。これは広告に限らず、LPなどでも効果を発揮します。

その一方で、動画はストーリー訴求力にも長けていることから、ブランディング施策としての動画広告活用にも注目が集まっています。BrightRollが広告代理店を対象に行った調査では、「視聴完了率」「コンバージョン」に次いで、「ブランドリフト」が重要指標として挙げられています。

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画像参照元:https://admarketing.yahoo.net/rs/118-OEW-181/images/2015-US-Advertising-Agency-Survey.pdf

4. 多くの経験者は「動画」が効果的な施策だと考えている

すでに動画マーケティングに取り組んでいる企業は、その効果をどう捉えているのでしょうか?
Ascend2のレポートによると、動画マーケティングの効果が向上していると回答した企業は合計87%に上り、43%は「非常に向上している」と回答しています。
動画は有効なマーケティング施策として認められており、さらに経験を積むほど高い効果が期待できることがうかがえます。

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画像参照元:http://ascend2.com/home/wp-content/uploads/Video-Marketing-Strategy-Survey-Summary-Report-150910.pdf

5. ROI向上を期待できる

動画はコンバージョン率を高めるというさまざまなデータが存在します。Demand Metricのレポートでは、およそ7割の企業がコンバージョン率が向上していると回答しており、結果としてROIが向上していると回答する企業がおよそ半数に上っています。

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画像参照元:https://www.vidyard.com/blog/b2b-video-marketing-metrics-research-report/

6. BtoB企業でも動画の効果を期待できる

Web Video Marketing Councilによるレポートでは、調査に参加したBtoB企業の73%が、動画マーケティングの実施によりポジティブな成果を得られたと回答しています。その仕組みやメリットが伝わりにくいシステム類や、商談の場で実物を見せられない大型機械などのBtoB商材も、動画を使うことでその価値をしっかりと訴求できます。動画マーケティングはもはやBtoC企業だけのものではありません。 

(参考記事)
「BtoB業界でも必要性高まる!動画マーケティングを始める際におさえておきたい5つのポイント」

7. モバイルシフトが動画の普及を加速させている

動画市場の拡大を牽引するのがスマートフォンの普及です。eMarketerの資料では、2015年のモバイルデバイス上での1日あたりの動画視聴は39分となっており、2011年の3分から大幅に増えています。

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画像参照元:http://www.emarketer.com/Article/US-Adults-Spend-55-Hours-with-Video-Content-Each-Day/1012362

さらにモバイルの普及に伴い、タテ型動画という新しいフォーマットが生まれました。タテ型動画はスマートフォンでの画面占有率が高いことから、高い訴求効果が期待できます。YouTubeアプリや各種ソーシャルメディアも次々とタテ型動画に対応し、タテ型に特化した動画メディアも登場しています。

今後はモバイルというデバイスの特徴を踏まえた戦略設計が重要になることは間違いないでしょう。

8. 長尺動画も視聴されやすくなっている

VineやSnapchatなどの短尺動画による動画コミュニケーションが増えている一方で、長尺動画を視聴する習慣も生まれています。

FreeWheelのレポートでは、2014年から2015年にかけて、20分以上の長尺動画の消費が50%も増えています。モバイルに関しても、IABの調査から、モバイル動画ユーザーの36%は5分以上の長尺動画を毎日(もしくはそれ以上の頻度で)視聴していることが明らかとなっています。

以上のことから、クオリティさえ高ければ長尺でも視聴されることが分かります。動画コンテンツの目的に応じて、適切な動画尺を見極めることがポイントと言えます。

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画像参照元:http://www.iab.net/media/file/Q1_2015_FreeWheel_Video_Monetization_Report_FINAL.pdf

9. ハウツー動画へのニーズが高まっている

Googleによると、YouTube内でのハウツー動画の検索が2015年に70%も増加したとのことです。「何かを知りたい瞬間(マイクロ・モーメント)」にすぐに情報検索できるスマートフォンの普及がその背景にあると言われています。ハウツー動画を多く用意することで、潜在顧客との接点創出機会が増えると言えるでしょう。

(参考記事)
「【独占レポート】オンラインを活用したブランディング実践テクニック―Micro-Momentsと動画広告の活用」

10. ソーシャルメディアを動画の配信先として有効活用できる

Facebookでは1日に1億時間も動画が視聴されており、動画プラットフォームとしての存在感を高めています。TwitterやInstagramなども含め、ソーシャルメディアにはYouTubeとは異なる動画視聴環境や、シェアされやすいという特徴があり、動画マーケティングを行う企業にとっては、目的に合致した最適な配信先を選べるようになっています。

(参考記事)
「動画マーケティングに最適なSNSはどれ?国内5大ソーシャルメディアを徹底比較した、便利なSNSデータ集!」

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以上のように、動画マーケティングを展開する環境は日本でも整ってきました。効果が見えにくいなどの理由でこれまで踏み切れなかった企業もいるかもしれませんが、今は比較的安価に動画を制作できる手段も増え、動画広告も低予算で出稿できます。
新年度こそ、一歩踏み出してみてはいかがでしょうか?

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